クラウド連携に欠かせないものとは

最終公開日 : May 17, 2022 |
インフォマティカ編集部
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クラウドを使ったサービスやシステムは、時間や場所に関係なくアクセスができることから、昨今多くの企業で活用の機会が増えています。一方で、様々なアプリケーションやオンプレミスが社内で散在することによりデータが分散し、データがサイロ化する状況が課題となっています。
この問題を解決する方法として「クラウド連携」が注目されはじめていますが、今回は、この「クラウド連携」がなぜ必要とされているのか。その理由について解説します。

 

そもそもクラウド連携とは

クラウド連携とは、クラウド上に構成されているシステム同士の連携や、クラウド上のシステムやサービスと、自社の独自運用であるオンプレミスのシステムやサービスを連携させることを意味しています。いずれにおいても重要なカギとなるのが、データ連携です。オンプレミスで運用してきたシステムをクラウド化させたい場合にも、データ連携により新システムやサービスへ移行させることで、データや蓄積されたノウハウを引き継ぐことができます。

 

データ連携がクラウド連携で必要とされる理由

なぜクラウドでのデータ連携が求められているのでしょうか。

オンプレミスの時代には、会計・人事・物流など、企業内で複数のシステムが分かれていました。そのため、データを集めて分析する場合には、各システムから個々にデータを抽出して、集計する必要がありました。このような課題を解決するために、2000年代前半からデータ連携基盤を構築するプロジェクトが進み始め、ETL等が普及しはじめました。

昨今においては、上記のように、オンプレミスのシステムだけではなく、クラウドを使うケースが増えてきています。そのため、クラウドもデータ連携の対象となってきています。このような背景から、クラウドのデータについても、それぞれ手動でデータ分析をしなければならないという状況が改めて発生するようになりました。そして、「データのサイロ化」という問題が改めて浮上してきています。このような課題の解決になるのが、クラウドのデータ連携です。クラウド連携には、ただ単にクラウドアプリケーションを繋ぐだけでなく、オンプレミス、BIツール、SNSツールなど様々なシステム、サービスを繋ぐものが出てきています。

 

クラウドデータ連携ソリューションの活用シーン

では実際どのようなタイミングでクラウド連携を検討し、運用していくのがベストなのでしょうか。

 

〇業務系SaaSの利用部署や部門拡大

まずは業務系SaaSのユーザーが、これまで一部門や限られた部門だけであったのが、部門全体、会社全体と多様化した場合です。運用後にデータ連携をした場合はデータ量が増えることにより連携や分析、活用のためのコストや労力も増大してしまう可能性があります。

 

〇クラウド上に収集された大量データの社内業務システムによる分析

クラウド上で取得した大量のデータを、独自の社内業務システムで分析したい場合にもデータ連携が必要になります。

 

クラウド連携データ連携ソリューションに求められるものとは

自社でクラウドをより効率的かつ効果的に活用していくうえで、何が必要なのかを見極めることが重要です。そのためには具体的に何を検討すればいいのでしょうか。

〇IT部門だけではなく、業務部門ユーザーでも容易に活用できることが必要。
技術やノウハウを持つIT部門だけでなく、現場で業務の運用を行っている部門のユーザーであっても簡単に活用できるようにする必要があります。

〇大量データを扱ううえで欠かせないセキュリティ
大量のデータの中には企業機密や個人情報、流出させてはいけない情報が蓄積されています。
クラウド連携データ連携ソリューションの選定のうえでは、万全のセキュリティが整っているか、そのうえで容易であるスムーズな連携や活用が可能であるかが問われます。

〇様々なクラウドサービス・業務サービスとの柔軟かつ容易な連携性能
新しくて便利なITサービスが数多く生み出される中、企業も次々と便利なサービスを導入していきます。旧来からある自社運用のシステムをはじめ、新たに導入していくクラウドサービスや必要に応じて開発した自社の業務サービスやシステムと柔軟かつ容易に連携できることも求められています。そのためには、スピード感に堪えられるような連携ツール、すなわち、コネクティビティに優れたソリューションであることが必要となるでしょう。

 

まとめ:クラウド 連携とデータ連携の必要性

 

便利で低コストなクラウドシステムも、個々のサービスをバラバラに運用していたり、データが分散したりしたままではビジネスの運用のうえでメリットが得られません。
複数化したクラウドサービスの連携を図り、データ連携を図ることで業務の効率化や意思決定スピードの向上、必要なデータの共有化と有効活用に結び付きます。

First Published: May 22, 2019