社会変革・ビジネス変革時代になぜマスターデータ管理が必要なのか、その理由を改めて考える

インフォマティカ編集部

企業をとりまく社会や環境の変化は、2020年代のビジネスにさまざまな影響を与えています。こうした変化に企業が対応していくためには、データの取り扱い方、特に「データ流通」の実現が不可欠です。本ブログでは、データの基礎となる「マスターデータ管理」に注目し、なぜビジネス変革時代にマスターデータ管理が必要なのか、その理由を紐解きます。

 

 

ビジネスをめぐる社会基盤と環境の変化

近年、デジタル技術を活用したビジネスモデルが急拡大したことで消費者の購買行動に破壊的イノベーションが起きています。たとえば日常の買い物をオンラインで済ませることが当たり前となったことで、街中では空き店舗が目立つようになりました。

 

これは、企業を取り巻く変化の一例に過ぎません。実際、2020年代のビジネス環境には主に4つの分野で大きな変化が起きています。

 

  • 環境…コロナウイルスのパンデミックでデジタル化を迫られるようになった
  • 顧客…非対面のデジタル世界でより良い顧客体験が求められるようになった
  • 技術…5Gで高度化されたICT基盤と、AI/機械学習技術・仮想空間技術が登場した
  • 社会…少子高齢化による労働人口の減少と人材不足が企業活動に影響を及ぼしつつある

 

これらの変化は、現代の社会基盤と環境が転換期を迎えていることの表れです。すでに、貪欲にデジタル技術を取り入れ変化に対応してきた企業の中には、自社のビジネスを成長させ、企業の価値を上げているところも少なくありません。

 

変化に対応するカギは「データ」と「顧客体験」

これまでは「人」と「おもてなし」を中心としたコミュニケーションが、ビジネスにおける主な差別化要素となっていました。しかし社会と環境が大きく変化する今、新たな差別化要素となっているのは「データ」と「顧客体験」です。具体的にはデータから顧客を理解し、顧客にとって価値ある体験をどのような手段で提供していくかがビジネス成功のカギとなっています。

 

たとえば小売業では手間暇かけて実店舗で商品を探す代わりに、Eコマースで瞬時に商品を探せるようになりました。

 

不動産では、時間をかけて内覧に行く代わりにリモートで手軽に内覧したり、間取り図には表れない情報を自分目線の映像で確認することが可能です。

 

さらに教育分野では、塾に出かけて紙と鉛筆で勉強するのではなく、遠隔地からタブレットで授業を受ける生徒が増えています。テスト結果のデータ化によって生徒の苦手・得意分野を可視化し、弱点の補強や得意分野を伸ばすことも容易になりました。

 

ビジネスにおけるデータのあるべき姿

DXに対する取り組みはさまざまですが、変革によってビジネスを成功させるには、「データの取り扱いを変える」ことが欠かせません。

 

従来はヒト・モノ・カネの3つが経営資源とされ、データはあくまでビジネスを回した結果として得られる成果物として、各事業内で部分最適を実現するために使われていました。しかしこれからは、データを心の経営資源の一つとして扱っていくことが必然となっていきます。

 

経営資源の一つであるデータは各事業の付属物ではありません。重要なのはデータを事業横断で流通できるようにすることです。つまりデータを流通させてはじめて、データを真の経営資源とすることができます。

 

データ流通をめぐる課題とマスターデータ管理

多くの場合、データ流通は一筋縄でいきません。これまで個別最適で取り扱ってきたデータは事業内での利用を前提としており、事業横断でデータを流通させるには不向きな形になっていることがほとんどだからです。これがいわゆるデータのサイロ化です。サイロ化されたデータは、多くの企業でスピード感を伴った対応やタイムリーの業務処理を実現するための阻害要因となってきました。

 

この課題を解消し、事業横断のデータ流通を実現する手段のひとつが「マスターデータ管理」です。マスターデータ管理では、コード体系が異なるシステムのマスターコード同士を紐付けることにより、その差を埋めて円滑にデータを流通できるようにします。

 

マスターデータ管理を利用すれば既存のコードを変更せずに使い続けることができるため、システム導入・刷新をスピーディーに実現できます。

 

インフォマティカのMDMソリューション

インフォマティカでは、マスターデータ管理(MDM)ソリューションとしてオンプレミス版とSaaS版のMDMを提供しています。

 

新たに登場したSaaS版MDMでは、顧客ドメインにフォーカスした「カスタマー360」、エンタープライズの参照管理に特化した「リファレンス360」がラインアップに加わり、さらに多種多様なドメインに対応するマルチドメイン機能も備わりました。今後は製品カタログを対象とする「プロダクト360」や、サプライヤーを対象とした「プライヤー360」へと利便性を拡大する予定です。

 

SaaS版MDMではデータ統合マッピング、データ品質、アプリケーション統合、MDM構成資産等のシステム開発をワンプラットフォームで完結できるため、導入期間の短縮や所要コストの削減も可能です。

 

まとめ

 

マスターデータ管理は、企業にとって社会変革やビジネス変革に通じる重要な手段です。インフォマティカのMDMソリューションを活用して、これまでにない新しいサービスを生み出すチャンスを掴んでください。

 

もっと詳しく知りたい方はこちらの基礎シリーズ動画をご覧ください。