【パートナーブログ：CTC】データ価値の極大化を実現する”真の分析環境”とは？～エピローグ編～

最終公開日 : Dec 13, 2022 |

インフォマティカ編集部

こんにちは。インフォマティカ・ジャパン編集部です。

伊藤忠テクノソリューションズ様の最終エピローグ編、是非ご覧ください！

前回ブログにてご案内したとおり、8月29日IWT2018にて弊社CTCより『デ―タ価値の極大化を実現する“真の分析環境”とは？』と題して情報発信させて頂きました。当日は国内外のサッカー事情に精通したY氏の協力のもと、サッカーの話を交え、いくつかのキーワードをちりばめながら進めさせて頂きました。その中で真の分析環境への重要な要素としての“人材育成“を挙げさせて頂きました。本ブログは「前回ブログ：プロローグ」、「当日講演：本編」の流れを受けて、最後のエピローグとなります。

～インタビュー：サッカー業界におけるデータ分析人材の確保～

CTC：サッカー業界においてもデータ分析を担当する人材の確保が重要な問題となっているとのことでしたが、
具体的にはどのような取組みを行っているでしょうか？

Y氏：取組みの基本的な軸足は外部からの調達よりは“育成”になりますね。
既に分析に携わっているJクラブの担当者やこの分野に力を注いでいる大学の学生との勉強会を中心に
育成しているのが基本となります。

CTC：勉強会に際しては何か決まったテーマ、方針、方法論というものがあるのでしょうか？

Y氏：まだ、手探りですね、正直。参加するメンバーのスキルや立場も違うので非常に難しいです。
ただ、 “数字に表れないもの”を理解、解釈できるように心がけています。

CTC： “数字に表れないもの”とは？

Y氏：例えば、現代サッカーにおいて勝敗を左右すると言われている「ボール支配率」が30％の場合、
数字だけ見ると頭を抱えたくなるが、実際のゲームを見て、またはカウンター重視のゲームプランということを理解すると30%は対戦相手に“意図的にボールを持たせている“ことになり、決して悪い数字ではないということになります。

CTC：分析においては数字(統計学的スキル)だけでなく、サッカーに関する知見も必要ということですね。我々の世界でいうと「数字＋ビジネス」ですね。

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インタビューで出てきた「数字＋ビジネス」のバランスが取れた人材をどのように育成していくか？企業が抱える命題の1つになると考えますが、弊社では“産学連携”に注目しております。国内初のデータサイエンス学部を立ち上げた国立大学法人滋賀大学を筆頭に多くの大学が「数字」面での育成に尽力しているのがトレンドになります。一方で学生時代に蓄積したスキル・知見を活用できる場、また、実務経験を通じたスキルの底上げといった「ビジネス」面との連携がうまくいっていないのが現状と言えます。このような状況をより深く観察してみると以下の要因があると考えております。

~産学連携がうまくいかない主な要因～

・企業側がデータ分析に必要な人材の見極めが出来ていない

・　大学側ではビジネスで使われている実践的なデータが入手できない

・　企業と大学間の人材マッチングが存在しない

・　就職後に身に付けた専門知識を活用できる機会が少ないなど

上記要因に対しては個別企業、個別大学での対応は難しく、「日本再興戦略」や「世界最先端IT国家創造宣言」といった国家戦略としてのアプローチや企業、大学、有識者によるコンソーシアムによるアプローチなどが有効になります。例えば、JALやヤマトホールディングズ、東京大学や京都大学といったビジネスおよび大学界の雄によって発足された「一般社団法人サーキュラーエコノミー推進機構（CEO：Circular Economy Organization）」はデータ育成手段の好例になると思われます。
(ご参考) https://ceoc.or.jp/

～CTCの産学連携によるデータ人材育成の取組み例～

また、弊社でも学校法人早稲田大学と2018年7月にビジネス現場において不足している統計的な思考力により課題を解決する“データサイエンス”力の高い人材を育成するため、大学の教育研究活動及び産学連携による共同研究の促進を目的とした学術交流協定を締結しております。

本取組みではCTCが、大学と顧客企業の連携をコーディネートする（ハブになる）ことで、データサイエンティストの裾野を広げ、実務的なデータ分析を学ぶ環境を提供することが可能になると考えております。このような取組みを中心に産学が一緒になり、実践的なデータを分析し、様々な課題を経験する機会を社会全体で整備していくことで「数字＋ビジネス」の育成していくことを目指します。

是非、データ分析人材の育成のご興味のある企業、大学の関係者の皆様は以下から弊社へお問い合わせください！

★★★本取り組みに関するお問い合わせ先★★★

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社　広報部

TEL：03-6203-4100

FAX：03-5512-3013

E-Mail：press@ctc-g.co.jp

～最後に～

日本に限らず、世界的に枯渇している「データ分析人材」をどのように“育成”していくか？ということで話を進めてきましたが、アプローチは1つとは限りません。例えば、人材の“外部調達”の可能性を検討した場合、2017年3月にGoogle社に買収されたアメリカのKaggleの例も見逃せないと思います。KaggleとはAIモデルによる企業や社会の問題を解決することを目指すデータ分析コンテストのプラットフォームを提供しており、優秀な人材の供給源として注目されています。実際にアメリカのインテル社はKaggleコンテストでの優勝経験を募集要件に加えています。また、Kaggleでコンテストを実施し、優秀な成果を出した人材への賞として「就職面接のチャンス」を出したフェイスブックもデータ分析人材の“外部調達”の例になると思います。

まだまだ、“魔法の杖“のようなウルトラCといかず、手探り感は否めませんが、「育成を基本とした”産学連携“」、「外部調達を基本としたコンテスト」など、それぞれの会社によってアプローチやゴールは異なると考えております。これを機会に「自社にとって必要な人材のスキルは？また、どのように育成/調達するのか？」といった検討を本格化させていくことになりましたら、是非、一度、弊社までお問合せ頂きたいと考えております。

★★★お問い合わせ先★★★

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社　流通・サービスシステム営業第3部

informatica-team@ctc-g.co.jp